上京して新しい賃貸への引っ越し後に電気、ガス、インターネットなど生活に必要な契約をしなければなりません。その中でも、NHKは１度契約してしまったらコールセンターに30分近く待たされます。安易に契約をしてしまい大変な労力と時間がかかってしまいましたので、そうならない為の対策をまとめました。
居留守を使う
居留守が一番簡単で、確実です。
受信機を持っているかも分からない個人に家宅捜索をかけられるくらいの事件性はありません。それでも間違ってドアを開けてしまった場合。
「契約を拒否します」で帰らせる
「契約を拒否します」と言いましょう
すると「契約の拒否でよろしいですね」
と念押しでもう一度聞かれるので
「はい！」
と断固断りましょう。
NHK受信料の契約をしに来る業者は、NHK関係者ではありません。
受信料の契約を迫ってくる業者はNHKが委託している外部企業です。彼らは、新しく越してきた世帯を当り、放送受信が可能な端末があったら受信料を払うよう契約をしつこく迫ってきます。
解約してもその後１年間は定期的にきていました。
支払いを拒否したらどうなるのか
個人事業主が１０年間支払いを無視し続けた場合、１０万円支払い請求がきたと言う事例がありました。
受信料は
- 地上放送なら1310円/月
- BS衛星放送は2280円/月
でした。個人であれば拒否した方が結果的に安く済みますね
一人暮らしが始まり、全く無知だった私は、インターホンがなったらどんな時でもすぐに出るのが普通だと思っていました。(これが普通ですがw)
当時ノートパソコンでゲームをやっている最中にNHK業者を迎え入れてしまい
「何か電波を受信できる機能があるコンピュータはお持ちですか？」
と突然聞かれ戸惑っていると
「あっ！あのノートパソコンインターネットに接続されていますね！！」
と部屋を覗き見られていただけでなく、
「インターネット機器をお持ちの方は今すぐ契約が必要です」
「契約しないと違法になります」
この文句にビビってしまい、契約をしてしまいました。
ですが、後日冷静に考えてみると
「なんで、NHK見ないのに受信料毎月何千円もとるの？」
「あっちにメリットはあっても自分は不利益でしかなくない?」
まさにその通りで、デメリットでしかないのです！
契約を拒否してもいいのか
" 契約しないと違法になる"
この言葉、よく調べると電波法では確かに違法です。
しかし、違法だからと言って逮捕されるほど事件性はありません。
この法律はNHKが訴訟を起こした場合に裁判で有利に働きます。
違法と言う言葉をチラつかせつつ通信料を毎月支払わせると言うカラクリです。
実際にNHKが個人に訴訟を起こすと言う事はほとんどありません。
なぜなら、訴訟を起こしても普通の個人では裁判費用の方がかかってしまい赤字になるからです。
しかし、絶対に個人に訴訟を起こさないと言ったら違います。
赤字覚悟で"見せしめ"として受信料を払わない人を抑制しています。
実際にNHKが訴訟に動くのは、ホテルや企業など多くのインターネット受信機器を有しているにも関わらず、未払いであったり契約をしていない場合です。
重要な点は、契約をしていなくても目をつけられて訴えられたら勝訴するのは難しいと言う事です。なぜなら電波法ですでに違法であるからです。(ひどい)
魔法の言葉「立花さんに電話します」
立花孝志氏。この名前を出すだけでNHK徴収員は無条件で帰ります。
(帰らなかったら教えて欲しいです。直接立花さんに言ってきます。)
元NHK職員で会社の不正を内部告発した為に退職となったのですが、決して悪い人ではなく１９年間NHKで勤め上げたベテランです。そんなNHKを熟知し尽くしている人が、内部告発をしたのですからNHKの信頼も揺らいで当然です。
きっと、さらに真っ黒な内部告発もできると思います。
NHKは「立花さんにはたてつくな」と言っているに違いありません。